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2024.1.17

介護職の年収は低いって本当?業種ごとの年収と給与アップの方法を徹底解説

みなさん こんにちは

ウォーターワンヒューマンリソース株式会社

福マチ転職(福祉のお仕事マッチングサービス)職業紹介です。

 

4月に向けて転職活動を始めている方、始めようと思っている方、介護の業界に初めて足を踏み入れようと思っている方、

年収はどのくらいなんだろう?それだけじゃないけど、やはりそこは大事なことですよね。

 

 

 

 

介護職の年収は低いというイメージが強いですが、世間一般のイメージに反して待遇は年々改善しつつあります。

 

現在介護職に就いていても、自分とは違う職種や事業所の給与や年収についての情報はあまり詳しくないという方も多いのではないでしょうか?

 

今回は、

  • 介護職の職種ごとの平均年収
  • 勤続年数、勤務形態、事業所の区分等による年収の違い
  • 介護職で年収アップする方法

について詳しく解説いたします。

 

おすすめの転職サービスもご紹介していますので、転職やキャリアアップをお考えの方は、ぜひ最後までご覧ください。

 

 

介護職の職種ごとの平均年収について

 

介護職の平均年収について、職種ごとの金額を表にまとめました。

年収の内訳は、基本給・手当・一時金(賞与等)を含めた金額です。

 

平均年収
介護職員 3,818,760円 
看護職員 4,475,640円
生活相談員・支援相談員 4,113,720円
理学療法士・作業療法士、

言語聴覚士または機能訓練指導員

4,260,720円
介護支援専門員 4,352,400円
事務職員 3,701,160円
調理員 3,150,480円
管理栄養士・栄養士 3,801,840円

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

ご紹介している金額は、厚生労働省が発表した令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 内の介護職員等ベースアップ等支援加算取得事業所のデータを参考にしています。

 

上表でも分かるように介護関係で平均年収の高い職種は、

  1. 看護職員
  2. 介護支援専門員
  3. 理学療法士・作業療法士、言語聴覚士または機能訓練指導員

となっております。

 

 

職種ごとの平均月収と実労働時間

介護職員の平均月収は、令和4年12月のデータで318,230円でした。

同調査における令和3年12月の平均月収は300,740円だったので、1年間で給与水準が17,490円アップしていることが分かります。

 

平均月収 実労働時間
介護職員 318,230円     164.5時間    
看護職員 372,970円 161.6時間
生活相談員・支援相談員 342,810円 163.9時間
理学療法士・作業療法士、

言語聴覚士または機能訓練指導員  

355,060円 159.0時間
介護支援専門員 362,700円 164.9時間
事務職員 308,430円 162.7時間
調理員 262,540円 164.1時間
管理栄養士・栄養士 316,820円 161.4時間

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

勤続年数ごとの平均額

介護職以外の仕事でも同様ですが、同じ事業所で長く働くと勤続年数に応じて収入が変化します。

 

こちらでは、『令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要』のデータに基づいて、介護職員の勤続年数ごとの月収と年収の平均額をご紹介いたします。

 

平均月収 平均年収
1年(勤続1年~1年11ヶ月) 281,990円 3,383,880円
2年(勤続2年~2年11ヶ月) 288,190円 3,458,280円
3年(勤続3年~3年11ヶ月) 297,630円 3,571,560円
4年(勤続4年~4年11ヶ月) 303,510円 3,642,120円
5~9年 311,850円 3,742,200円
10年以上 346,510円 4,158,120円

 

参考:『令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要』

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/

 

 

介護職員の平均給与額は318,230円でしたが、勤続年数によって金額にかなり開きがあるようです。

 

とはいえ、全ての勤続年数で前年よりも平均給与は増えています。

特に介護職員の場合、勤続1年(1年~1年11か月)の給与の平均額が大きく変化しました。

令和3年は246,850円でしたが、令和4年のデータでは281,990円(+35,140円)でした。

 

 

ボーナスの平均額

ボーナスは一時金または賞与と呼ばれ、基本給をベースに算出されます。

事業所によって差はありますが、一般的には、ボーナスの支給タイミングは夏(6~7月)と冬(12月)の年2回、基本給の2~4ヶ月分が支給されることが多いようです。

 

・一時金(ボーナス)の平均額(年間)

常勤 非常勤
介護職員 606,360円 223,800円
看護職員 745,920円 298,080円
生活相談員・支援相談員 672,720円 559,680円
理学療法士・作業療法士、

言語聴覚士または機能訓練指導員

713,040円 378,720円
介護支援専門員 707,880円 538,680円
調理員 566,520円 83,040円
管理栄養士・栄養士 717,600円 364,800 円

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

ボーナスの有無、支給回数、支給額などは事業所によって異なります。

 

公益財団法人介護労働安定センターが行った、事業所または介護に携わる労働者を対象にした調査によると、ボーナス(賞与)制度の有無は以下の通りでした。

 

・賞与制度の有無

制度として賞与の仕組みがある 64% 
経営状況によって支払われることもある 13.6%
賞与はない 16.9%
分からない 4.1%
無回答 1.4%

 

 

・就業形態別 

全 体 無期雇用職員  有期雇用職員 
賞与あり  72.9%  74.5% 61.3%
賞与はない 9.0% 8.6% 13.8%
無回答 18.2% 16.9% 25.0%

 

 

過半数の事業所では賞与支給の仕組みがある一方で、経営状態あるいは就業形態によって支給の有無が変わったり、賞与の制度自体がない事業所も少なからずあるようです。

 

参考:「令和4年度 介護労働実態調査結果について」公益財団法人 介護労働安定センター

 

 

 

資格の有無によって給与額は異なる

介護職の給与平均は、保有資格や受講した研修の有無によっても変わります。

 

平均月収 平均年収
保有資格なし 270,530円 3,246,360円
保有資格あり 318,230円 3,818,760円
資格または研修の内容ごとの平均月収/平均年収
介護福祉士 331,690円 3,980,280円
社会福祉士 352,560円 4,230,720円
介護支援専門員 376,240円 4,514,880円
実務者研修 302,500円 3,630,000円

 

参考:『令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果』内の『令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要』

 

 

保有資格なしの場合平均月収は270,530円でした。

保有資格ありの平均月収318,230円と比較すると47,700円、表の中で最も平均月収が高い介護支援専門員(ケアマネージャー)とは105,710円もの差があります。

 

保有している資格の種類にもよりますが、資格を保有している人そうでない人では数十万円もの年収の差が生まれます。

 

施設や事業所ごとの年収の違い

 

 

こちらでは、施設や事業所ごとの収入の平均額についてご紹介いたします。

平均給与は事業所の規模によっても異なるので、全体平均と規模ごとの平均額を表にまとめました。

 

以下からご紹介している金額は、常勤で勤務した場合の平均となっています。

 

 

介護老人福祉施設

介護老人福祉施設とは、特別養護老人ホームなど要介護高齢者のための公的な生活支援施設です。

 

平均月収 平均年収
全体平均 347,520円 4,170,240円
事業規模別平均
30人以下 334,420円 4,013,040円
31~50人 332,190円 3,986,280円
51~80人 344,430円 4,133,160円
81~100人 347,690円 4,172,280円
101人以上 374,910円 4,498,920円

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

 

介護老人保健施設(老健)

介護老人保健施設(老健)は、要介護者が在宅復帰と在宅療養支援のため、リハビリや医療ケアを提供する施設です。

 

平均月収 平均年収
全体平均 338,280円 4,059,360円
事業規模別平均
60人以下 317,440円 3,809,280円
61~80人 333,760円 4,005,120円
81~100人 340,860円 4,090,320円
101人以上 345,970円 4,151,640円

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

 

介護医療院

介護医療院は、長期療養が必要な要介護高齢者に対して必要な介護、医療などのケアを行うための施設です。

 

平均月収 平均年収
全体平均 321,120円  3,853,440円 
事業規模別平均
19人以下 291,940円  3,503,280円 
20~50人 305,110円  3,661,320円 
51~80人 319,980円  3,839,760円 
81人以上 330,820円  3,969,840円 

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

 

訪問介護事業所

訪問介護事業所とは、利用者ができる限り自立した生活を送るために、利用者の居宅に訪問する訪問介護員(ホームヘルパー)等が在籍する事業所です。

 

平均月収 平均年収
全体平均 317,800円  3,813,600円 
事業規模別平均
200回以下 304,780円  3,657,360円 
201~400回 305,600円  3,667,200円 
401~600回 319,180円  3,830,160円 
601~800回 314,720円  3,776,640円 
801~1,000回 319,150円  3,829,800円 
1,001回以上 322,490円  3,869,880円

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

 

通所介護事業所(デイサービス)

通所介護事業所は利用者が日帰りで通所介護施設(デイサービス)へ通って、日常生活の支援や生活機能向上のためのサービスを受けるための施設・事業所です。

 

平均月収 平均年収
全体平均 276,680円  3,320,160円 
事業規模別平均
200人以下 262,430円  3,149,160円 
201~400人 269,920円  3,239,040円 
401~600人 279,940円  3,359,280円 
601人以上 282,580円  3,390,960円 

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

 

特定施設入居者生活介護事業所 

特定施設入居者生活介護事業所とは、利用者の日常生活の支援や機能訓練を行うための施設・事業所です。有料老人ホームや軽費老人ホームなどが該当します。

 

平均月収 平均年収
全体平均 313,850円 3,766,200円
事業規模別平均
30人以下 306,890円 3,682,680円
31~50人 303,900円 3,646,800円
51~80人以上 320,430円  3,845,160円

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

 

小規模多機能型居宅介護事業所 

小規模多機能型居宅介護は、介護が必要な高齢者に対して、「訪問介護(自宅に訪問したスタッフに介護を受ける)」「通い(高齢者自身が施設へ通って介護を受ける)」「泊まり(短期の施設宿泊)」3つのサービスを提供するものです。また、これらのサービスはひとつの事業所から一貫して受けられます。

 

さまざまな介護サービスを組み合わせることで、要介護度が上がっても「在宅で生活を続けられる」ようにすることが、小規模多機能型居宅介護の目的です。一事業所の登録定員は最大29人で、1日あたり通いは概ね18人以下、泊まりは概ね9人以下と決められています。なお、小規模多機能型居宅介護は、「小多機(しょうたき)」とも呼ばれます。

 

平均月収 平均年収
全体平均 291,440円  3,497,280円
事業規模別平均
20人以下 289,670円  3,476,040円
21~25人 292,790円  3,513,480円
26人以上 291,080円  3,492,960円

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

 

認知症対応型共同生活介護事業所(グループホーム)

認知症対応型共同生活介護事業所(グループホーム)は認知症の利用者が対象で、日常生活支援や機能訓練など専門的なケアを行う施設・事業所です。

 

平均月収 平均年収
全体平均 293,270円  3,519,240円
事業規模別平均
9人以下 290,130円  3,481,560円
10~18人 293,180円  3,518,160円
19人以上 300,360円  3,604,320円

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

 

常勤と非常勤の年収の違い

令和4年度介護従事者処遇状況等調査によると、非常勤で勤務する人の給与平均額は下表の通りです。

 

平均月収 平均年収 実労働時間/月
介護職員 196,660円 2,359,920円 107.5時間
看護職員 225,230円 2,702,760円 102.1時間
生活相談員・支援相談員 256,310円 3,075,720円 118.3時間
理学療法士・作業療法士、

言語聴覚士または機能訓練指導員

233,520円 2,802,240円 92.9時間
介護支援専門員 268,490円 3,221,880円 83.3時間
調理員 117,500円 1,410,000円 97.1時間
管理栄養士・栄養士 201,500円 2,418,000円 98.4時間

 

参考:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果 

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/22/dl/r04kekka.pdf

 

 

常勤・非常勤は雇用形態(正社員かパートタイム勤務か)ではなく、勤務時間によって分けられます。

例えば、労働者は週40時間勤務することを定めている事業所の場合、パートタイム勤務でも週40時間勤務していたら常勤としてカウントされます。

 

非常勤は勤務時間が少ないので当然ではありますが、常勤と比較して年収が大幅に下がってしまいます。

給与平均が高い職種を選べば非常勤で勤務しつつ安定した収入が見込めますが、給与の高い職種は資格が必要なものが多く、最初から非常勤として働きながら高収入な職種を狙うのは難しいでしょう。

 

 

介護職従事者が年収アップするための3つの方法

 

介護職に就いている人が年収アップを狙いたい時、どのような対策を取ればよいのでしょうか?

こちらでは、3つの方法をご紹介します。

 

 

実務経験を積んで研修を受ける

介護職では介護職への意欲がある、あるいは一定の実務経験がある人が研修を受けてキャリアパスするのが一般的です。

 

介護分野でキャリアアップや対応できる業務の拡大につながる研修として、

  • 介護職員初任者研修(旧ホームヘルパー2級) 

→介護の業務を遂行するために最低限必要なスキルや知識を身に着けるための研修。

未経験でも受講可能。

  • 介護福祉士実務者研修(旧ホームヘルパー1級)

→より幅広い利用者に介護サービスを提供するために、医療ケアに関するスキルや知識を身に着けるための研修。介護福祉士を受験するためには必須。

  • 喀痰吸引等研修(1号・2号・3号)

→たんの吸引・経管栄養の業務を行うための研修。

  • 認知症介護基礎研修

→認知症介護のために最低限必要なスキルや知識を学び、支援する力を身に着けるための研修。

  • 認知症介護実践者研修

→認知症介護における実践的な知識・技術を学び、サービスの形態にとらわれず、支援を展開できる力を身に付けるための研修。

などがあります。

 

研修といっても話を聞いて終わりというわけではなく、研修によってはテストを受ける必要があり、受講には数万円ほど費用がかかります。

 

可能性ラボでは経験や目的に応じた4つのクラスをご用意しております。

介護・福祉分野に特化した研修やセミナーを開催しておりますので、専門的な知識を身に着けて成長したいという方は、ぜひご利用ください。

 

 

資格を取得する

先ほどもご紹介したように、資格の有無は収入に大きく影響します。

今後も介護の業界で働きたいと考えている方は、年収・キャリアアップのためにも資格を取得することをおすすめします。

 

介護職で年収アップにつながる資格としては、以下のようなものがあります。

  • 介護支援専門員(ケアマネージャー)
  • 介護福祉士

 

また、介護や福祉に関連する資格を保有していると転職の際にも有利に働くことが期待できます。

特に国家資格や難易度の高い資格を保有している場合は、給与等の待遇向上の可能性も高いといえるでしょう。

 

 

手当を受ける

多くの事業所では、基本給にプラスして各種手当を支給しています。

資格手当や役職手当以外にも、以下のように資格や経験がなくても支給される手当があります。

 

  • 残業手当
  • 夜勤手当
  • 休日出勤手当
  • 扶養手当
  • 住宅手当
  • 通勤手当
  • ベースアップ手当

 

事業所によって手当の内容や金額、支給条件は異なります。

手当をもらうために夜勤や休日出勤を増やすのも1つの方法ですが、体調を崩さないよう決して無理はし過ぎないでください。

 

収入アップを希望するなら「転職」という選択肢もあります。

 

待遇のよい施設への転職も考えてみよう

 

 

今の年収や労働環境が十分ではないと感じている場合、待遇のよい施設への転職も考えてみてはいかがでしょうか?

 

「転職した経験がない」「自分で転職活動をして失敗した経験がある」「忙しくて転職活動のための時間が取れない」という方には転職サービスの利用がおすすめです。

 

転職活動は、ただ求人に応募すればいいわけではありません。

希望の環境で働くために希望の条件を設定し、自己分析を行い、企業の研究をして、必要書類を準備して・・・と、とにかくやる事が山積みです。

 

転職サービスは、知識と経験が豊富なエージェントやアドバイザーがサポートしてくれるので、自分だけで準備するよりも各段に効率よく転職活動が進められます。

 

また、転職サービスを利用することで非公開の求人に応募できたり、業界の動向など一般的にはあまり知られていない情報が収集できるといったメリットもあります。

 

 

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介護業界で転職先をお探しの方は、「福マチ」をぜひご利用ください!

福マチは介護・障がい福祉に特化した転職サービスです。

 

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転職に関すること以外にも、年収や将来のビジョンなど介護の仕事でお悩みのことがあればなんでもご相談ください。

 

また、目指す役職や取得したい資格がある方へのアドバイスも行っています。

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まとめ

介護職の年収は職種や勤続年数、資格の有無、勤務する事業所などの要素で大きく異なるという点について解説いたしました。

介護の世界では年収アップのために実務経験を積んで、研修を受けたり必要な資格を取得して、高収入の職種や役職に就くといった流れが一般的です。

 

他にも、待遇の良い事業所への転職も、年収アップが期待できる方法のひとつです。

 

福マチにご登録いただいた方は可能性ラボの研修を無料で受講できます。

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